生まれてすぐ(〜生後7日)
新生児マススクリーニング・聴覚検査の時期と費用
生まれた赤ちゃんには、症状が出る前に病気を見つける検査や、耳の聞こえを調べる検査があります。受ける時期、費用、結果を受け取ったあとの流れを紹介します。
赤ちゃんの検査はいつ受ける?
まず、検査の時期を見てみましょう。血液で調べる新生児マススクリーニングと、耳の聞こえを調べる新生児聴覚検査では、受ける時期が異なります。
| 検査・健診 | 時期 |
|---|---|
| 新生児聴覚検査の初回検査 | おおむね生後3日以内 |
| 新生児マススクリーニングの採血 | 母子健康手帳では「生後4、5日目頃」、厚生労働省の説明書では「生まれて5日目頃」 |
| 新生児聴覚検査の確認検査(初回が要再検の場合) | おおむね生後1週間以内 |
| 1か月児健診 | 標準的には出生後27日を超え生後6週に達しない乳児が対象 |
新生児マススクリーニングの採血は、出産した病院などで行います。聴覚検査の確認検査は、出産した施設に入院中に行うことが望まれます。早産など特別な配慮が必要な子の聴覚検査の時期は、医師が判断するのが望ましいとされています。
新生児マススクリーニングの内容と費用
新生児マススクリーニングは「先天性代謝異常等検査」とも呼ばれます。ごく少量の血液で、生まれつきの病気がないか調べます。症状が出る前に病気を見つけて治療を始め、障害を防ぐことが目的です。
国の対象は20疾患です。先天性甲状腺機能低下症やフェニルケトン尿症などが含まれます。自治体によって、対象疾患の数が違うことがあります。
| 費用の項目 | 負担 |
|---|---|
| 検査そのもの | 無料。20疾患の検査が公費負担の対象 |
| 出生した医療機関での採血の費用 | 自己負担 |
| 検体を送る費用 | 自己負担 |
採血した血液は検査機関で調べ、結果は出生した医療機関から保護者へ伝えられます。多くの子は異常がなく、1か月児健診で結果の説明を受けることが多いです。
病気の疑いがある場合は保護者に連絡があり、出生した医療機関か、詳しい検査を行う精査医療機関で精密検査を受けます。結果は、採血したときの赤ちゃんの状態などに左右されることがあります。
先天性代謝異常等の検査で異常を知らされたら、すみやかに医療機関を受診することが目安です。
拡大スクリーニングは地域で内容が違います
拡大スクリーニングは、国の20疾患以外も調べる検査です。2023年11月の国資料では、地域の専門家と自治体が相談し、自治体ごとに有料の検査として行ってきた経緯が示されています。
一方、母子健康手帳には、自治体によってはSMA・SCIDなどの検査を公費負担している場合もあると記されています。対象の病気や公費負担の範囲には地域差があります。
- SCID(重症複合免疫不全症):免疫の細胞がうまく働かず、生まれてすぐから重い感染症をくり返す病気です。
- SMA(脊髄性筋萎縮症):脊髄の運動神経細胞の異常によって、筋力低下・歩行障害・呼吸障害が起きる遺伝子の病気です。
2025年12月の国資料では、国の対象は20疾患で、SCID・SMAは実証の段階です。実証事業では、都道府県・指定都市が検査をモデル的に行い、研究のためのデータを集めています。
2026年5月25日の国の事務連絡では、令和8年度の実証事業の採択内示は41都道府県と20指定都市(計61自治体)です。採択内示の一覧に名前のない岩手・秋田・山形・福島・島根・愛媛の6県も、日本マススクリーニング学会の一覧ではSCID/SMAを「独自」に行う県として載っています。この学会の一覧は2026年5月25日現在、7月14日一部修正のもので、47都道府県すべてにSCID/SMAの記載があります。
この実証事業の検査は、20疾患の検査で採り、ろ紙(血液をしみこませる紙)にしみこませた血液を使って、20疾患の検査といっしょに行います。保護者(妊婦とパートナー)への説明後、結果を国の研究に使うことも含め、説明同意書で同意を得てから採血します。出産する施設で、SCID・SMAの検査について聞いてみましょう。
新生児聴覚検査と「リファー」のあとの流れ
新生児聴覚検査は、耳の聞こえを調べる検査です。聞こえの障害を早く見つけて適切な支援につなげることで、言葉の発達などへの影響を最小限にできます。国は、全ての新生児に行うことを重視しています。
2026年8月17日の改正で、初回検査も確認検査も、自動ABRという方法で行うことになりました。もう1つの方法のOAEでは、内耳は正常で聴神経に異常がある難聴(聴神経難聴スペクトラム)が「パス」になってしまうためです。OAEで検査している施設で生まれた赤ちゃんも自動ABRを受けられるよう、都道府県が医療機関どうしの連携を整えることになっています。
「リファー」は要再検という結果です。初回が要再検なら、確認検査へ進みます。再検査をくり返すのではなく、確認検査や精密検査など、次の段階へ進む流れです。
要再検でも、すぐに難聴という意味ではありません。一方、「パス」でも、一生聞こえに問題がないという保証ではありません。2012年の学会文書では、こうした結果の意味と、生後24時間以内は要再検の率が高いことを、保護者に説明するよう示しています。
要再検の子は、生後3週間以内に、尿で先天性サイトメガロウイルス(CMV)感染症の検査を受けることが強く勧められています。入院中に受けるのが望ましいです。原則として確認検査でも要再検だった子が対象です。やむを得ない事情があれば、初回の結果で行ってもかまいません。
母子健康手帳に示されている受診の目安は、次のとおりです。
- 聴覚検査で精密検査が必要と言われたら、生後3週間以内にCMVの尿検査を受けます。精密聴力検査は、CMVが陽性なら生後2か月以内、陰性なら遅くとも生後3か月以内を目安に、専門の医療機関で受けます。
- 聴覚検査で異常なしでも、耳の聞こえが気になるときは医療機関に相談する。
支援が必要とわかった子は、遅くとも生後6か月頃までに療育(子どもの発達を支える専門的な支援)・支援を始めることが望まれます。手話・補聴器・人工内耳などの選択肢があります。
費用について、国は市町村に、公費負担で受検者の負担を軽くするよう求めています。2026年3月27日公表の令和6年度の調査では、公費負担をしている市区町村は95.2%(1,658)です。出生児数に対する受検者の割合は96.3%でした。
1か月児健診でも検査の実施状況を確認します
1か月児健診は、原則として医療機関で個別に行います。体の育ち方や栄養状態、病気や異常の有無に加え、新生児聴覚検査と先天性代謝異常検査を受けているかも確認します。
1か月児健診マニュアルには、便色カードを使った便の色の確認や、股関節、目の診察も挙げられています。
聴覚検査を受けていない場合は、市町村の取り組みとして、新生児訪問や1か月児健診などで受検を勧められます。外来で検査を受けられる機関の案内もあります。
よくある質問
- Q. 新生児マススクリーニングは無料ですか? A. 検査そのものは無料です。出生した医療機関での採血の費用と検体を送る費用は自己負担です。
- Q. 採血は生後何日目ですか? A. 母子健康手帳では「生後4、5日目頃」、厚生労働省の説明書では「生まれて5日目頃」と書かれています。出産した病院などで採血します。
- Q. 拡大スクリーニングは有料ですか? A. 自治体ごとに有料で行われてきた検査ですが、自治体によってはSMA・SCIDなどの検査を公費負担している場合もあります。
- Q. 聴覚検査で異常なしなら、その後は相談しなくてもよいですか? A. 異常なしでも、耳の聞こえが気になるときは医療機関に相談することが目安です。
出典
- 新生児マススクリーニングの説明書 2024年3月版(多言語説明資料・ベトナム語版、日本語併記)(厚生労働省・2024年3月)
- 母子健康手帳 任意様式(電子的に提供する部分)「新生児(生後約4週間までの赤ちゃん)」(こども家庭庁 母子健康手帳情報支援サイト・最終更新2025-12-23)
- 新生児マススクリーニングについて(第2回こども家庭審議会成育医療等分科会 資料1-4)(こども家庭庁・2023-11-22)
- 母子保健に関する最近の動きについて(こども家庭庁成育局母子保健課・2025-12-25)
- 1か月児健康診査マニュアル(令和6年度こども家庭科学研究費補助金 研究班・2025-01-07付で掲載)
- 母子保健医療対策総合支援事業の実施について 別添19『新生児マススクリーニング検査に関する実証事業』(こども家庭庁成育局長通知・最終改正2026-06-04)
- 都道府県別拡大スクリーニング 実施状況(日本マススクリーニング学会技術部会・2026-05-25現在・2026-07-14一部修正)
- 事務連絡『新生児マススクリーニング検査に関する実証事業の採択内示自治体と精査医療機関について』(こども家庭庁成育局母子保健課・2026-05-25)
- 正期産新生児の望ましい診療・ケア(日本未熟児新生児学会〈現 日本新生児成育医学会〉・2012年)
- 新生児聴覚検査の実施について(平成19年1月29日 雇児母発第0129002号、改正後全文・最終改正2026-08-17 こ成母第761号)(こども家庭庁成育局母子保健課長・2026-08-17)
- 令和6年度「新生児聴覚検査の実施状況等について」(こども家庭庁・2026-03-27公表)
- 母子保健医療対策総合支援事業の実施について 別添18「1か月児及び5歳児健康診査支援事業」(こども家庭庁成育局長通知・最終改正2026-06-04)